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【SFの世界到来】オランダのチームが100%の精度で量子テレポーテーションに成功!!

【SFの世界到来】オランダのチームが100%の精度で量子テレポーテーションに成功!!

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テレポーテーションとは、ある地点から別の地点へと一瞬にして移動することをいうが、そんな夢のような実験に100%の精度で成功したとオランダ・デルフト工科大学が発表! 「量子もつれ」という現象を利用して、1つの粒子が3m離れた地点にある別の粒子へ光速を超える速さで情報伝達したのを確認した。
「量子もつれ」+「観測」=「量子テレポーテーション」
量子テレポーテーションとは、2つの粒子間にある「情報の伝達」の事を指し、実際に「物質」がA地点からB地点に移動するわけではない。
とある2つの粒子(A,B)があるとしよう。「量子もつれ」の関係にあるこの2つの粒子は運命を共有する双子のような存在で、それらの性質は合わせてひとつ(±0)。粒子Aと粒子Bのスピン状態は右回り(+)にも左回り(−)にもなり得るが(重なり合った状態)、そのどちらがどちらかはわからない。
しかし、仮に誰かがその2つの粒子の1つを「観測」した瞬間に、もう1つの粒子の状態が自動的に確定する。2つの粒子が「量子もつれ」の状態にある以上、”外部からの干渉が無い限り”、その粒子間の距離は数cm先であれ数光年先であれ関係なく情報が伝わるのだ。
デルフト工科大学のロナルド・ハンセン教授はこう話す。「2つの粒子が量子もつれの関係にある時、それらのアイデンティティは融合します。2つの粒子の トータルの状態は完全に把握できても、個々の粒子の状態は全くわからない。対になった2つの粒子は、その距離がいかなるものであろうと2つで1つのように振る舞います。実験では3mの距離ですが、仮説ではその距離が宇宙の両端でも同じことです。アインシュタインはこの予言を信じず、不気味な遠隔作用(spooky action at a distance)と呼びましたが、数々の実験では量子もつれが事実存在することが確定しています」
量子テレポーテーションとは、「量子もつれ」の性質と「観測」を利用して、2つの粒子間の情報を同時に確定するというもの。誰かが片方の粒子を観測した途端、もう一方の粒子の情報が、あたかもテレポーテーションしたかのように光速を超えて伝達するというとても奇妙な仕組みなのだ。(ただし情報が伝達されたかを知るのに人間は古典的通信手段を使わなくてはいけないので、これが光速を超えることはない)
実験では3つの粒子で「量子複製不可能定理」を引き起こす

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vimeo/Fast Facts
今回の実験では3つの粒子A,B,Cを使い、初めて100%の精度で量子テレポーテーションを実現した。まずは「量子もつれ」の関係ある粒子(B,C)と、 レテポーテーションさせたい別の性質を持つ粒子Aを用意する(上記画像Beforeを参照)。次に粒子(A,B)を「観測」することで別の「量子もつれ」 の関係を持たせる。すると、先に絡み合っていた粒子(B,C)の特別な関係により、粒子(A,B)のもつれの情報が粒子Cへと伝わるのだ(上記画像 Afterを参照)。
では粒子Cを観測したとき一体何が起こっているのか? 量子力学の法則の1つに「量子複製不可能定理」があるが、それは「量子の状態をそのままコピーすることは不可能」というもの。とても不可思議な世界だが、実験では粒子(A,B)が絡み合うと同時に(B,C)のもつれは解消され、先に粒子Aの持っていた性質が粒子Cへと伝播していたのである。
量子コンピューターへの応用
これまで数々の機関で量子テレポーテーションには成功していたものの、その精度は低いままだった。今回100%の精度でこれに成功したことで、いよいよ量子コンピューターへの実現に近づいた。ちなみにロナルド・ハンセン教授は今回の実験で超低温のダイヤモンド内に閉じ込めた電子と窒素原子を使用しており、それらはすでにチップとして実用できる実験材料なのだとか。ハンセンは次の実験で1,300m離れた量子テレポーテーションに挑む予定。

by yakuraibosi | 2017-07-17 20:11 | Comments(0)

911へのCIAの関与の詳細が明らかに

911へのCIAの関与の詳細が明らかに

NEW!2017-07-17 17:37:39
テーマ: ブログ
Pars Today
アメリカ同時多発テロへのCIAの関与の詳細が明らかに

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アメリカCIAの元局員が、2001年の同時多発テロにCIAが関与していたとしました。
CIAの元局員、マルコム・ハワード氏は、建物の破壊に関する経歴や技術を持っていたことから、CIAの幹部から、ニューヨークの世界貿易センタービルの破壊プロジェクトを強要されたとしました。
この情報開示と共に、世界貿易センタービルがコントロールされた爆発によって崩壊したことを示す映像や、事件の目撃証言も公開されています。
この同時多発テロ事件は、いまだに詳細が完全に公開されていない事件のひとつです。
アメリカ政府は現在、この事件に関する報告を完全な形で公表するのを控えており、また、この事件のサウジアラビアの関与についての部分については、機密を守り続けています。
この同時多発テロ事件に対しては、アルカイダが関与を認めています。

http://parstoday.com/ja/news/world-i32774
 
by yakuraibosi | 2017-07-17 18:43 | Comments(0)

新聞・テレビに出ない 「オバマ前大統領の逮捕、コカイン4トン密輸」

新聞・テレビに出ない 「オバマ前大統領の逮捕、コカイン4トン密輸」 のニュース?

2017-04-07 19:08:55 | 現代時評

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<2カ月経っても、この元記事は未だにくつがえされていない>
出典: http://www.whatdoesitmean.com/index2262.htm
March 15, 2017


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2017年2月16日、カリブ海のレディー・ミシェル号に積載されていたコカインの大規模捜査とその押収の24日後に、前米国大統領オバマの逃避行が始まる。(ちなみに、コカイン押収の直後にオバマはホワイトハウスに突然現れ、トランプ新大統領に面会を求めている)

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Sorcha Faalによってその西側の情報筋に以下のように報告された(原文はロシア語から訳された英語)。
本日(3/15)クレムリン内を回覧された興味深い外国情報機関の報告書によると、前大統領のバラク・オバマが先週の金曜日(3/10)にワシントンDCから行方をくらました。そしてニューヨーク、オマハ(ネブラスカ)、サンホセ(カルフォルニア)を転々とし、そしてハワイに到達した(一説には、最後は太平洋を超えて日本で拘束された)。前大統領はカリブ海でレディ・ミシェル号という、前大統領のファーストレディの名を冠した釣り用豪華クルーザー上で行われたアメリカ最大級の薬物捜査について尋問しようとする米国財務省の調査官の追及を逃れるために転々と逃避行を続けた。

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これらのコカイン密輸業者によって使われたレディ・ミシェル号に関しては、セントヴィンセント政府は、それはアーガイル国際空港開発会社の所有であるとしている。 米沿岸警備隊はこれら二国間に取り交わされている国際条約下にそこへ管轄権を戻した。
 

レディ・ミシェル号
大金持ちが所有する、釣り用の豪華クルーザーの典型である。
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 2017年2月16日に前米国大統領バラク・オバマに関連があるレディ・ミシェルと名付けられた豪華クルーザーから4.2トン、推定価格1.25億ドルのコカインが押収された。
 
 
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 この報告書によると、2月9日にドナルド・トランプ政権下の米司法省の責任者として司法長官に就任したジェフ・セッションは連邦捜査局(FBI)長官ジェームス・コミーから、ブッシュとオバマ政権が少なくとも1億ドルのコカインを米国に密輸してきた少なくとも18年間と、今までに運輸安全局に所属していた前治安情報官による約20年間の長い犯罪歴について詳述した六つのファイルを手渡された。
 


 この報告書によれば、司法長官セッションズは、2月13日にコミー長官からこれらのブッシュ-オバマ政権の麻薬犯罪に関する極秘ファイルを受け取り、さっそくその4日後に、前大統領たちの迅速な逮捕を命令した。そしてたまたま前大統領オバマがヴァージニア諸島で休暇を取っていて米国外にいたために即刻逮捕を免れたのであった。
 
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2017年2月7日のヴァージニア諸島で休暇中のオバマ大統領 
(現在も、ヴァージニア諸島で回顧録執筆の優雅な生活に入っているとされている)
 
この報告書が詳述するところによれば、司法長官セッションズがこのブッシュ-オバマ政権の運輸安全局麻薬犯罪対策部が逮捕命令を出したことを知って、ヴァージニア諸島で休暇を取っていた前大統領オバマの代理人/共犯者は、モハメッド・ナジム・ホセインという名前のガイアナ国籍の人物に連絡しようとした。
この人物はロシア対外情報庁によって、ムスリム同胞団として知られたイスラムテログループの構成員であると以前に特定されている。トランプ大統領はテロ組織として挙げようとしているのだ。
 

 
 
米海軍EA-6B電子戦闘機
モハメッド・ナジム・ホセインが船長を務めるレディ・ミッシェル号という名のクルーザーは、上空を飛んできた米海軍EA-6B電子戦闘機によってその船内の電子機器が機能喪失に陥り、サリナメ州パラマリボの約70海里の国際水域で立ち往生していたため、同船長は前大統領オバマの代理人/共犯者と連絡を取ることができなかったとその報告書は説明している。
 

 
 
その直後の2月16日に、米沿岸警備隊によって乗り込まれ、重量4トン以上、1.25億万ドル相当のコカインが船内に発見された。それは1999年以来米国最大のドラッグ(薬物)摘発事件であった。

レディ・ミシェル船上でモハメッド・ナジム・ホセインと共に逮捕されたのは、リチャード・ラ・クルズ49才、ネビレ・ジェフリー68才と30歳のマークアンソニー・ウィリアムで、前大統領オバマの代理人/共犯者がそこから民間機で飛び立った数時間後にヴァージニア諸島の米国管轄域で拘束された。

 

驚くべき話!
 セントヴィンセントに新しい(アーガイル)空港を建設するために、なんと3つの山を削り、13家族を移転させ、教会1つも移転させ、2つの谷を埋めたのである!
 
 
 
アーガイル国際空港開発会社は非常に注目に値する。この報告によると、2月14日にメキシコからの民間機の初飛行があったセントヴィンセントのアーガイル国際空港が同社の唯一の事業だとされている。そしてレディ・ミシェル号はこのチャーター機の到着を港で待っていた。そのレディ・ミシェル号がそこに寄港していた真の目的はコカインの密輸ではなかったのかとの当然の嫌疑がかけられている。
 

 
観光よりも、これからはもっと金になる仕事があると現地ではささやかれてきた。最近あるコカイン貴族(バロン)が南米のコカインをよりスムーズに米国へ流すためにセントヴィンセント政府内の或るグループに4億ドルを掴ませたとの裏情報もある。南米投資家には5つの懸念材料がある。

1.セントヴィンセント政府の支配体制は権力を維持するためにどのくらいのコストがかかるか。
2.アーガイル空港の完成
3.ベキアとオウィアで放棄された漁業部門の管理
4.警察と沿岸警備隊の緊密な管理と合意
5.船舶の内部構造の変更のために造船所の管理
6.新しい輸送コンテナー港および施設の建設

グループ内のグループまたは個人がすべてを把握できないように、全体の作業は区画化されている。関与したのはヴィンセント政府高官、ベネズエラ人、パナマ人そして最も重要なのはコロンビア人である。
現地の漁民によると、ベネズエラ人がやってきてすでに漁業施設を物色している。ベネズエラ陣はオットリーホール造船所の新しい賃貸契約に関与していると指摘されている。ベネズエラはアーガイル空港の建設にも関与している。
 
 

この報告書によれば、アーガイル国際空港が、オバマ大統領に繋がるドラッグ密輸業者によって使用される懸念はさらに高まっている。彼が辞任す2016年12月のわずかひと月前のことであるが、彼はひそかに「米国カリブ海戦略条約法」と呼ばれる新法に調印している。この法は要約すると、CIAがこの空港と漁船施設のすべてを秘密裏に借りることを可能にするものである。今や、CIAこそが世界最大のドラッグ密輸業者であることがついに明るみに出たのである。

 

この報告書は、CIAがなぜドラッグ密輸活動にアーガイル国際空港を必要としているのか理由を挙げている。2007年に欧州から米国へそしてキューバのグアンタナモ湾へテロ犯囚人を移送するために使われたガルフ・ストリームⅡジェット機(機体番号N987SA)が4トン以上のコカインとともにメキシコで墜落した苦い前例があるからである。ちなみに、この事件では今日に至るまで誰一人起訴されていない。
 
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コカイン “移送” 機のメキシコでの墜落現場
 
この報告書によると、CIAのドラッグ密輸への関与は長い間知られており、Huffington Post 紙が、2014年の記事で「CIA-Crackでの主要人物のコカインスキャンダルが始まる」と述べたように、
「米国とラテンアメリカの国民がドラッグに対する戦争の効果に懐疑的になるにつれて、かってCIAを揺るがした大者たちがHuffington Post 紙による新ドキュメンタリーや一連のインタビューで証言するようになってきた。ピュリツァー賞を受賞したジャーナリストのゲイリー・ウェッブ氏が、CIAとサウス・ロサンゼルス地区のアフリカ系アメリカ人のクラック・コカインの爆発的増加と、ニカラグアのコントラ戦士との関係を調査した世界的に有名な「ダーク・アライアンス」の新聞シリーズで世界を驚かせてから、すでに18年以上が経った。事件の影響はロサンジェルスの黒人社会の怒りを買い、CIAの評判を大きく下げ、FBIによる多くの調査が始まった。


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しかし、その後のウェブの人生は悲惨であった。ニューヨークタイムス、ワシントンポストとロサンジェルスタイムスは彼の話をこき下ろした。激しい圧力を受けて、彼の上司の編集者は彼を首にした。ウェブはジャーナリズムの世界から追放された。一人のロサンジェルスタイムスの記者は最近になって、ウェブに対して先頭を切って攻撃していたことを謝罪したが、それは遅すぎた。ウェブは2004年に死亡しており、“自殺” ということになっている。
ウェブは49歳で自殺したことになっているが、死因は頭部への銃の発射である。しかし、検視の結果、弾痕は2つあり、2回発砲したことになる。
 


 
2014年にまた、アメリカン新サービスは 「米国政府とメキシコ麻薬カルテルのトップはパートナーだった」というタイトルの暴露記事の中で、これらの犯罪がどれほど重大であるかについて衝撃的に明らかにしたとこの報告は続ける。
「複数政権下で10年以上にわたり、米国政府は無差別に活動することを可能にした無慈悲なメキシコのシナロア麻薬カルテルと秘密協定を結んでいた。メキシコの主要新聞による踏み込んだ調査記事が今週明らかにしている。
競合する犯罪組織を制圧するための情報と援助との引き換えに、ブッシュとオバマ政権はシナロア麻薬カルテルに大量の麻薬を米国に流入させ、シナロアの競合組織を一掃し、そのリーダーたちが長年の犯罪歴で訴追されないようにした。

別の新記事もまた、米国政府の麻薬取引への大がかりで秘密裏の関与を強く非難している。
米国とメキシコの公式記録はもとより国境を挟んで両側の現在と過去の政府関係者との100件以上のインタビューによって、メキシコのEIユニバーサルは米国麻薬取締局、入国管理局と米司法省は秘密裏にメキシコの麻薬王に協力していたことを明らかにしている。
論争の的となった共謀はメキシコ中に暴力の増加をもたらし、同国では最近数年で数万人が殺されたと、長年の調査によってある新聞社が明らかにした。
米国の諜報員とメキシコ麻薬王との闇取引は、新聞がメキシコ内の “影の戦争” と呼んだ事態を引き起こした。
 


CIAによってアメリカ国民に対して行われたその計画的犯罪によって、大規模な違法麻薬取引の利益から元クリントン、ブッシュ、今のオバマ政権は数億ドルによる利益を得ていると、この報告書は結論している。
 
しかし、トランプ大統領は酒も、麻薬も、タバコもやらないし、すでに数十億ドルの大金持ちなので、過去二週間だけでもこれらの大悪党どもの逮捕のために2億ドル以上のコストをかけていても、大した出費とは思っていないのである。なぜ、トランプ新大統領がこれらのエリート犯罪者たちと、その提灯持ちの主要メディアたちによってこれほどまでに嫌われるのか、クレムリンの政治家たちには、つくづく納得なのである。 
 
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 訳者(ザウルス) のコメント
 
この情報源はロシアの諜報機関である。アメリカ人は、といってもまだ一握りの人間であるが、自国の前大統領の逮捕を、ロシア経由で知るのである。それほどまでにかつての自由の国アメリカは、ファシズム的管理社会になりさがっているのである。他人ごとではない。
また、ロシアの諜報網、情報収集能力の恐ろしさを再認識させられる。日本の政治や皇室の裏の裏まで調べつくしていることであろう。
 
この記事をここまで読んできても、「新聞やテレビで報道されないから、まだ本当かどうかわからない」 などと思っている人が圧倒的多数であろう。 つまり、判断材料は目の前に十分ありながらも、自分の頭で判断できないひとたちである。
 
「愛子様が替え玉だなんて、もし本当だったらテレビで言うはずだ」 と思っているのと同じである。けっきょく自分の “脳内情報”の管理をマスコミという大手の情報管理機関に委託しているのである。すべてオンラインで “更新” してもらって安心しているのである。朝日新聞をとっています、NHKニュースを毎日見ていますというのはほとんどの場合そういうことである。
 
 
  以下は、オバマ前大統領がホワイトハウスにいきなりやってきて、新大統領トランプに話がしたいと面会を求めたが、にべもなく断られてべそをかいたという記事である。
この記事はわたしがたまたま見つけたものである。
しかし、この記事は書いた記者自身も予想もしなかったような重要な意味を持つことになったようだ。

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 気がつかれたであろうか?この記事は2017年2月16日付である。カリブ海でオバマ所有のクルーザーが強制捜査を受けて、4トンのコカインが押収されたのと同じ日である。この記事のいちばん最初に戻って、確認されたい。
オバマはいきなりホワイトハウスにやってきて、面会を断られたのである。それでも、面会室に入れてくれと地団太踏みながら泣きじゃくったのだが、トランプは頑として応じなかったのである。この記事の筆者も、オバマの醜態を見たり聞いたりしたホワイトハウスの6人以上の人間たちも、オバマ前大統領がなぜ突然トランプに面会を求めたのか、この時点では誰も知る由もなかったのである。ここではただオバマが異常なほどに泣きついたということだけでニュース記事になっているのである。
さて、この日、オバマがトランプに泣きつきにホワイトハウスに行ったのは、カリブ海から4トンのコカイン押収の電話が入った直後ではないかと考えることに無理があるだろうか。予約もなしにいきなりトランプ新大統領に面会を求めたのは、よほどの緊急事態が発生したからであると思えないであろうか?
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トランプがオバマとの面会をにべもなく拒絶したのは、FBIにオバマの逮捕を命じたのがトランプ本人だからではなかろうか?“ただの前大統領” の面会の求めであるならば、多少待たせることはあっても、拒絶までするのは大人げないであろう。もはや “ただの前大統領” ではなく “犯罪者” であったら、拒絶はありうるのではなかろうか?
この記事の筆者は、単にトランプが、今の大統領は自分であることを示すためにあえて前大統領の面会を拒絶したのだろうと結んでいるが、この結論ではなぜオバマが面会の予約もなくこの日に突然やって来たのかの説明が欠落している。
カリブ海での4トンのコカイン押収事件を視野に入れて見るならば、オバマ前大統領とトランプ新大統領とのリアルでビビッドな確執が鮮明に見えてくるのではなかろうか?ここに引用した2つの記事がまったく別の筆者たちによるものでありながら一貫性があり、見事に符合しているのであるならば、それだけ双方の記事の信憑性が高まると言えるであろう。
 
 
 ベンジャミン・フルフォードの情報では以下のようにある。

● オバマはよりによって日本国内で米軍警察によって拘束されている。
● 取り調べの結果、セントヴィンセントのアーガイル国際空港に着陸していた飛行機から、さらにアフガン産ヘロインと北朝鮮製のアンフェタミンが押収された。
● こうした薬物密輸によって得た金は、中東でのイスラム国(Daesh)支援のために使われるとされている。

by yakuraibosi | 2017-07-17 08:47 | Comments(0)

消費税収19兆のうち6兆が大企業に還付…消費税と法人税を「払わない」大企業、優遇の実態

消費税収19兆のうち6兆が大企業に還付…消費税と法人税を「払わない」大企業、優遇の実態

文=神樹兵輔/マネーコンサルタント
【この記事のキーワード】ソニー, トヨタ自動車, 国税庁

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今年2月、対トランプ協議で安倍首相と会談したトヨタ自動車・豊田章男社長(ロイター/アフロ)
大企業とマスメディアはなぜ「消費税率アップ」に反対しない?

 2014年4月に消費税率は5%から8%に引き上げられました。15年10月にはさらに10%へ引き上げ予定でしたが、17年4月へと延期し、さらに昨年には19年10月まで2年半延期すると安倍晋三首相は表明しました。

 世界経済の不透明感が増していることなどが理由でしたが、いまだにデフレから脱却できないアベノミクスの大失敗が、景気の腰折れで決定的になることを避けたかったからにほかならないでしょう。なにしろ消費税率アップは、小売業をはじめ一般消費者への影響は甚大だからです。

 政府・財務省は、将来の社会保障の財源を確保するうえで、所得税や法人税の増税は適切ではなく、負担の公平性からも消費税率を引き上げることこそがベストと強調してきました。そして、財界や大手マスコミも消費税増税はやむなしのポーズを決め込んできました。

 輸出大企業中心の財界にとっては、消費増税は大きなメリットがあるから当然でしょう。つまり、非常に不公平なカラクリによって、莫大な権益を享受しているのが輸出大企業だからです。

 また、大手マスコミも消費増税でうかつに政府に楯突くことはできません。これまで政府から戦後に国有地を格安で払い下げてもらい、テレビ局放送免許を独占的に付与され、激安の電波料で儲けさせてもらっているからです。さらに経費で飲み食いしても「取材上の交際費は非課税」と処理しているので、下手に消費増税に反対して業界の談合体質を突つかれたり、財務省から経費水増しの常習ぶりを税務調査で暴かれると大変だからです。過去にもマスコミの申告漏れや所得隠しの脱税は多数あったので、再び追及されることは避けたいところでしょう。

 財界と大手マスコミは、もともと広告宣伝関係でがっちりつながっています。特権階級同士は、「阿吽の呼吸」で政府と一枚岩になるゆえんなのです。

輸出が主力の大企業は消費税を払っていない?

 これまで日本では、「欧米と比べ消費税率が低いから上げる」という論理が支配的でした。しかし、欧米では食料品など生活必需品が非課税になるなど、所得の低い人には負担のしわ寄せがいかないような工夫があります。日本では、何から何まで一網打尽に消費税を徴収しますから、現行の8%でも生活者の実質的負担は欧米以上に高いのです。逆進性が高く、所得再分配機能も働かない租税立法上の「応能負担原則」にも反します。所得が低く貧しい人ほど、日常生活は苦しくなるわけです。

by yakuraibosi | 2017-07-16 20:34 | Comments(0)

クリントン基金の闇を暴露したハイチ当局者、マイアミで死亡

クリントン基金の闇を暴露したハイチ当局者、マイアミで死亡


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来週、クリントン財団の腐敗と不正行為の範囲を明らかにする予定だった元ハイチ政府当局者であるクラウス・エバーウェインがマイアミで死亡していることが判明した。
By Baxter Dmitry     July 14, 2017

来週、クリントン財団の腐敗と不正行為の範囲を明らかにする予定だった元ハイチ政府当局者であるクラウス・エバーウェインがマイアミで死亡していることが判明した。
彼は50歳だった。

エバーウェイン氏は、来週火曜日に、ハイチ議会倫理委員会と反汚職倫理委員会の前に、クリントン基金が国際援助団体からハイチ地震募金を不正に流用したと証言のため出廷する予定だった。

マイアミ・デイト群の検屍官の記録監督官によると、公式死因は「頭に発砲」とある、エバーウェイン氏の死は「自殺」として登録されている。

自分の命が危険にさらされていることがわかっていたエバーウェイン氏は、カリビアン島におけるクリントン財団の活動を激しく批判していた。
そこで、彼は、政府の経済開発局長を3年間務めた。

エバーウェイン氏によると、実際には、国際援助機関からクリントン財団に寄付された寄付金のわずか0.6%が、ハイチ人を直接支援するという明確な目的でハイチの組織の手に渡っただけだった。

さらに9.6%は、ハイチ政府の手に渡った。

残りの89.8%(54億ドル)は、非ハイチ組織につぎ込まれた。

「クリントン財団は、彼ら犯罪者です、彼らは泥棒です、彼らはウソつきです、恥です。」
と、エバーウェイン氏は、昨年マンハッタンのクリントン財団の本部の外で抗議を述べた。

ハイチ前大統領ミシェル・マテルリーの顧問を務めたハイチ元長長は、ハイチのマンチェーズの人気ピザレストランのパートナーでもあり、ピザも注文する。クラウス・スペシャルというメニューも彼にちなんで名付けられた。

ハイチ・リブレ新聞によると、エバーウェイン氏は、将来の計画をもっていてとても元気だと言われていた。

彼の親しい友人やビジネスパートナーは、自殺かもしれないという見解に衝撃を受けている。

「それは本当にショックです。」
とマンチェーズのオーナー、ギルバート・バイリー氏は語った。

「 我々は一緒に育ちました。彼は家族のようでした。」
バイリー氏は彼が2週間前にエバーウェイン氏は最後に話した時、彼は上機嫌だったと述べた。

彼らは将来の事業計画に興奮し、サンライズでマンチェーズ・レストランをオープンすることに取り組んでいたと彼は述べた。

ハイチ政府は、彼の業務においてエバーウェイン氏に感謝し、彼の早すぎる死を悼む公式の通知を出した。

「FAES総局は、この哀悼に嘆き悲しんでいる遺族、友人や協力者への同情の意を伝えました。
FAESの旗は、2017年12月12日から18日にかけての半旗で掲揚する予定です。彼の魂が安らかに眠らんことを。」とチャールズ・アーネスト・シャトリアー氏は述べた。

by yakuraibosi | 2017-07-16 19:36 | Comments(0)

ベーシックインカムとして国民2000人に毎月7万円を与えたフィンランド 途中経過

ベーシックインカムとして国民2000人に毎月7万円を与えたフィンランド 途中経過

NEW!2017-07-16 07:48:21
テーマ: ブログ

http://gigazine.net/news/20170622-basic-income-in-finland/
失業者を対象に毎月560ユーロ(約7万円)を支給するという「ベーシックインカム」の大規模実験がフィンランドで行われています。開始から半年たった段階での聞き取り調査では、参加者のストレスや職探しのモチベーションに驚くべき変化が起こっていることが明らかになっています。

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フィンランドで2017年1月から始まっているベーシックインカムの大規模実験は、定職に就いていない2000人を対象に、毎月560ユーロ(約7万円)を2年間無条件で支給するというもの。従来の失業補償との最大の違いは、仮に実験期間中に就職が決まった場合でも「奨励金」としてお金を受け取ることができるという点。もちろん、失業補償のような受給についての諸条件はなく、参加者は就職活動の状況を報告する義務もなければ、そもそも職をさがさなくてもOK。もらったお金は何に使うのも自由、という無条件という特徴があります。

フィンランドのベーシックインカムの大規模試験導入の経緯など制度設計については以下の記事で確認できます。
就職してもカットされないベーシックインカムのテストが失業者を対象にフィンランドでスタート - GIGAZINE

このフィンランドの大規模実験の導入前には賛否両論がありました。ベーシックインカムによって安定した地位が保証されることで就職につながる、他の創作活動が奨励されるという肯定的な意見もあれば、他方でフィンランドの5分の1の人口にあたる約100万人が加盟するフィンランド労働組合中央組織(SAK)は、「ベーシックインカムによって望ましくない職の賃金を押し上げる一方で、人々の働きがいを損ね得る」「何よりも国民全体の規模で行えば、GDPの約5%のコストが必要であり、財政赤字を増やしてしまう」として反対の意見を表明していました。

根強い反対意見の中、何はともあれ実験実施に踏み切ったフィンランドでしたが、実験開始から約半年たった時点で、実験に参加する人に対する聞き取り調査が行われました。

フィンランド西部のユルバで失業中のJuha Jarvinenさんは、「これまでの標準的な失業手当を受けているときとは違い、ベーシックインカムを得ている現在は、職探しにより積極的に取り組めている」と述べ、就職する意欲が増加していると答えました。Jarvinenさんは就職活動中にパートタイムとして雇用の申し出をいくつか受けたそうですが、社会保障面で不利になるため断ってきたとのこと。ベーシックインカム制度のおかげで、より安定した職探しができると答えています。
また、起業を望む人の場合、たとえ就職する意志がなくとも就職をあっせんする職員との定期的な面談や報告書作成などに応じる「馬鹿げたショー」が不要になることから、ストレスが減ったという報告も上がっています。「起業するためには、予想以上に行動的であることが必要で、立ち止まる時間がありません」と、起業を希望している参加者は答えています。

実験が始まってまだ間もないことから「ベーシックインカム制度が機能する」と結論づけることは時期尚早ですが、肯定的な意見からは少なくとも一部の参加者には期待通りの効果を発揮しているようです。

by yakuraibosi | 2017-07-16 10:45 | Comments(0)

トランプが会談する中、妨害するペンタゴン

トランプが会談する中、妨害するペンタゴン


2017-07-13 11:07:40
テーマ: ブログ
マスコミに載らない海外記事
2017年7月13日 (木)
トランプが会談する中、妨害するペンタゴン


 

2017年7月11日
ドイツでのG20サミットで、アメリカ大統領ドナルド・トランプが、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領に歴史的な握手の手を差し伸べたまさに同じ日、ペンタゴンはモスクワとの戦争計画会議を主催していた。
 ワシントンDC近くのアメリカ軍本部でのイベントが公表されたが、欧米マスコミではほとんど報じられていない。二人の主要出席者は、ジェームズ・マティス国防長官と、イギリスのマイケル・ファロン国防大臣だ。
 アメリカ軍刊行物ディフェンス・ワンは、ペンタゴン・サミットを“トランプとプーチンが会談する中、アメリカとイギリスの国防大臣、ロシアを阻止する方法を論議”という見出しで報じた。
 
“ロシアを阻止する方法”という言葉は戦争計画の婉曲表現だ。マティスとファロンの議論の目的を、より穏やかに、一般により受け入れ易く表現しているのだ。特に、アメリカ政府の名ばかりのトップ 、トランプ大統領がプーチン大統領に友好の手を差し伸べているのとまさに同じ時期ということもあって。
    民主党はアメリカの資金を遮断してトランプ-プーチン・サイバー・セキュリティー計画を阻止しようとしている    https://t.co/N1fMbuJyMd
    - RT アメリカ (@RT_America) 2017年7月11日
 
これはアメリカ大統領に対し何か煽動的なものが秘かに企てられているのを示唆するものではない。記者団への発言でイギリスのマイケル・ファロン国防大臣は6,400キロ離れたハンブルクで行われているトランプとプーチンとの現在の会談を“歓迎する”と述べた。
とは言え、ファロン国防大臣とペンタゴン主催者の寛大さというイチジクの葉も、軍事表現の中核にある強烈なロシア憎悪を隠せてはいない。
“欧米とプーチン間の会談は平常の実務とは思わないが… 今行われている[トランプ]との対話は歓迎する”とマティスとの会談後、イギリス国防大臣は述べた。引用の冒頭部分は、重要なメッセージだ。
ディフェンス・ワンは、こう報じている。“トランプ行政府の一部がモスクワとの関係改善を求める一方、別の部分は最悪に備えている。”
    '作業部会かも知れないし、国連内でのやりとりかも知れない' - ロシア-アメリカ・サイバーセキュリティー協力に関してロシアG20シェルパ  https://t.co/4zYLY6haLU
    - RT (@RT_com) 2017年7月10日
この刊行物は、一層はらはらすることに、マティスとファロンは“NATOが戦闘力を強化し、東ヨーロッパでのロシア侵略を阻止する方法について話し合ったが… それはホワイト・ハウスがモスクワとの関係を改善しようとする中、アメリカとイギリスの指導部は依然、ロシアを、重大な軍事的脅威として見なしているということだ”と書いている。
この公式な考え方の寸描が明らかにしているのは、アメリカとイギリスの既存政治支配体制を支えている組織的な敵意とロシア憎悪の深みだ。ロシア ウラジーミル・プーチン大統領に対するドナルド・トランプの友好的姿勢にとって、いやな感じの背景を例証するのにも役立っている。これは、いかなる重要性も低めてしまう。
ホワイト・ハウスに就任してからほぼ七カ月後、先週末とうとうトランプがロシア大統領と会談した際、会談は友好と敬意の歓迎の雰囲気で行われた。雰囲気のよさのあまり、アメリカ-ロシア関係はリセットされたいとう報道さえ当初はあった。両国関係は、モスクワが11月大統領選挙に干渉したという、絶えざるアメリカ・マスコミの侮辱的な憶測のおかげで、過去七カ月にわたって骨抜きにされていた。
トランプに対して公平に言えば、彼はアメリカ・マスコミのこの驚異的なロシア憎悪を克服した様子で、ハンブルクで、プーチンと、様々な国際的諸問題で協力する可能性があるパートナーとして合意した。
ところが、二つの核大国間の関係回復というよりは、トランプとプーチンとの画期的会談は、アメリカ国内での一層激しいロシア憎悪と非難合戦を解き放った。
アメリカ・マスコミとワシントン支配体制は、トランプがプーチンに友好的に対応したのに早速飛びついた。トランプは、プーチンのわなにはまり、アメリカの国益を裏切っているとまで非難された。
 
元国防長官アシュトン・カーターは、ハンブルクでのトランプの会話は“家で強盗を働いた窃盗犯”との雑談にも等しいと述べた。
 
特にニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストとCNNは様々に、トランプの長男、ドナルドJrが、クレムリンの人間との共謀とされるものがばれたやら、ロシア人ハッカーがアメリカ原子力発電所を標的にしたとされるやら、クレムリンは、またもや、アメリカの石油やガス破砕業界を間接的に攻撃するため環境保護活動家を秘かに支援していたとされるやらの記事を載せている。こうしたこと全てが、トランプ・プーチン会談後の一週間で起きた。
 
    アメリカ、ロシアがまとめた停戦は、もしシリア全土に拡張されれば‘実り多いものになる’ - イラン  https://t.co/BBRNMqgYy5
    - RT (@RT_com) 2017年7月10日
当初のプーチンとの共感らしきものからトランプが素早く後退したのも不思議ではない。例えば、彼は、ティータカ派の議員や評論家連中に非難された後、サイバー・セキュリティについて、ロシアと進んで協力するという報道を否定した。
 
今週、アメリカは黒海で、NATO軍事同盟29カ国によって行われた、これまでで最大の軍事演習を率いた。二つの別々の軍事演習が、ロシアの南部側面に対して行われた: ブルガリア周辺を中心とする、「サーベル・ガーディアン」は、クリミア沖での「シーブリーズ(海風)」で、総計30,000人のNATO軍兵士と、ミサイル駆逐艦、戦闘機と、水陸両用海兵隊部隊が参加した。アメリカ軍は、これで“いつでも、ヨーロッパのどこにでも部隊を集結させる能力”を示したと述べた。
 
確かにロシアと中国も、今月バルト海地域で共同海軍演習を行っている。しかし、ここには重要な違いがある。バルト海は、ロシアの安全保障にとって極めて重要だ。対照的に、アメリカ、イギリス、カナダ、ノルウェー、フランス、ドイツなどの国々の軍隊が、黒海で行っているのは、NATOが挑発的に勢力範囲をロシア国境にまで展開しているにすぎない。二つの出来事は同等ではない。
 
しかも今週の黒海におけるNATO軍事演習は地域の同盟諸国による何カ月もの軍事力強化の頂点だ。2月、ロシアのプーチン大統領は、エスカレーションは“紛争挑発”だと警告した。このNATOエスカレーションは、ロシアの不満には全く無関心に迅速に続いている。
    またしても空砲か? ‘皆がニッキ・ヘイリーのロシア・ハッキングの証拠を見たがっている’ (論説)  https://t.co/y3N6f0ztBW
    - RT (@RT_com) 2017年7月11日
アメリカ・マスコミの容赦ないロシア憎悪、いわれのない反ロシア・プロパガンダ、ロシア国境のNATO軍部隊によって続けられている無謀な刺激といった大きな構図は、先週末のトランプとプーチンの会談の重要性を評価するための適切な大局観だ。
 
そう、トランプにはプーチンに丁寧に挨拶する十分な精神の自由と個人的な礼儀正しさがあるのを見られたのは確かに良いことだった。
だが事実は変わらない。トランプが会談している最中、ペンタゴンが妨害したのだ。しかもペンタゴンだけではない。事実上、既成アメリカ政治・マスコミ支配体制丸ごとだ。

不気味にも、アメリカ政治体制と軍事機構は、たった一つのギアで動いているようだ。ロシア憎悪と攻撃の前進だ。

by yakuraibosi | 2017-07-14 21:31 | Comments(0)

血液中からのHIVウイルス完全除去に医療研究チームが成功

血液中からのHIVウイルス完全除去に医療研究チームが成功

難病・エイズを発症させるHIVウイルスは、ヒトの体を守る免疫細胞に感染して抵抗力を弱め、非常に高い確率で死に追いやります。恐怖のウイルスとして恐れられているHIVウイルスですが、イギリスの共同研究チームが、新たな治療法を用いることで男性患者の血液からHIVウィルスを除去することに成功したと発表しました。


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今回の「HIV治癒」に成功したのは、イギリスのオックスフォード大学、ケンブリッジ大学、インペリアル・カレッジ・ロンドン、ロンドン大学、キングス・カレッジ・ロンドンの5校による共同研究チームです。同チームでは、50人のHIV患者に対して新たに開発された治療法の治験を実施しており、今回のウイルス消滅が確認された44歳の男性はこの治療法による初の成功例となっています。

研究チームの科学者によると、男性の血液からはHIVウイルスがまったく検知されない状態であり、この状態が継続されることが確認されると、初の「HIV治癒」の状態と呼べるものとなるとのこと。イギリス国立衛生研究所のマーク・サミュエルズ所長は「私たちは、HIVの治療における本当の可能性を追求しています。この研究は非常に大きな挑戦であり、まだ初歩の段階であるにも関わらずその成果は目を見張るものがあります」と、研究の重要性と成果について語っています。

HIVウイルスは、ヒトの免疫系で非常に重要な役割を果たす細胞であるTリンパ球やマクロファージなどに感染して乗っ取り、体内の免疫細胞を減少させてしまうことで、通常は感染する事が少ない病原体にも感染してしまう状況を作り出します。この状態のことをエイズ(AIDS:Acquired Immuno-Deficiency Syndrome、後天性免疫不全症候群)と呼び、代表的な23の疾患に感染して発症した時点でエイズと診断されます。従来の治療では「抗レトロウイルス療法」と呼ばれる手法が用いられていますが、この治療法にはウィルスに感染して潜伏中の細胞には効き目がないという欠点がありました。

By Wellcome Images

この問題を解決して治療を飛躍させる可能性を持つのが、効果が確認された今回の治療法というわけです。この治療法は2つの段階からなっており、まずはワクチンを使って体内のHIVウイルス感染細胞を除去します。そして次に、新たに開発された「Vorinostat」と呼ばれる薬を用いてHIVに感染したT細胞を活性化させることで、患者の体の免疫系に攻撃を加えさせ、ウイルスを消滅させてしまうというものです。

ウイルスの消滅が確認された男性は「もし治療が実現したということであれば、それは素晴らしいことでしょう。前回私の血液を検査したのは数週間前でしたが、その中にはウイルスは見つかりませんでした」と語っています。また、この研究に参加したことについて、「今回の参加を決めたのは、他の人を救うことと同様に自分自身を救うためでもあります。もし、これまでの長年の研究の結果としてこの病気から人々を救うことができるとしたら、それはとてつもない功績と言えるでしょう。そのことに自分が関わっているのが信じられません」と語っています。

インペリアル・カレッジ・ロンドンのサラ・フィドラー博士は「この治療法は、患者の体から潜伏中のものも含めたHIVウイルスを完全に除去することを目的に作られています。研究室レベルでは成果が確認されており、これは人体においても結果を出すことでしょう。しかし、実際の治療行為として用いられるまでには、まだまだ長い道のりがあることを強調しておきたいと思います」と語っています。

by yakuraibosi | 2017-07-13 20:50 | Comments(0)

超大富豪たち60人の地下複合施設 秘密計画を暴露

超大富豪たち60人の地下複合施設 秘密計画を暴露

2016年07月08日(金) 22時59分51秒
テーマ: エロヒムリーク
エロヒムリーク#8


地球上の60人の最富豪が今、秘密裡に地下の複合施設を建設中であり、そこは核、化学、生物、兵器による世界戦争或はどんな世界革命にも耐えることができるようになっています。

この複合施設は60人の最富豪とその家族たち計480人のための空間を持ち、240人の最高の科学者たち、とくに遺伝学者や農学者、60人の全ての医療分野を代表する医者、120人の軍事突撃隊で、秩序を保ち、そこに入ろうとするどんな勢力からもこの複合施設を守り、遠隔操作のミサイルやドローンを揃えていて、
最高に美しい若い女性たち60人、が居て、大災害が終わり、大気が再度きれいになったあと地球に再度住むようになっています。

合計人口は1,440人程度で、NASAが開発した最新技術を使ってこの人たちを無期限に食べさせるために必要な全ての社会基盤があり、将来は月或は火星に最初の植民地を創ることになっています。

この場所はもちろん極秘でこの複合施設に受け入れられる人たちですらその正確な場所はそこに安全に到着するまでは知らないのです。

強く疑いがもたれているのは、ビルゲイツ、ロックフェラー家、モンサント及びその他の者たち。。。から資金が出ているSvalbard Global Seed Vault*につながっているかそれに近いところ、の陰に隠れているのかもしれない。

全人類を滅ぼすであろう世界戦争にカネを出したあと、この地球を所有していて自分たちだけの地球にすることを欲している0.0000001%である60人のためのどんな逃げ場も取り除くべくそんな場所を見つけて破壊することが 平和を愛する人たちの最優先事項です。

彼らに逃げ場所がなければ、次の核世界戦争にカネを出すことを止めるでしょうから。

 


*スヴァールバル世界種子貯蔵庫(スヴァールバ
ルせかいしゅしちょぞうこ、Svalbard Global Seed Vault)は、ノルウェー領スヴァールバル諸島最大の島であるスピッツベルゲン島に位置する種子銀行である。「スヴァールバル・グローバル・シード・ボルト」とも称する。

概要[編集]
ベント・スコウマンが提唱し[1]、2008年2月26日、ビル・ゲイツ主導のもと、地球上の種子を冷凍保存する世界最大の施設がスピッツベルゲン島の中心地・ロングイェールビーン**近郊にて操業開始した。
施設は、今後さまざまに予想される大規模で深刻な気候変動や自然災害、(植物の)病気の蔓延、核戦争等に備えて農作物種の絶滅を防ぐとともに、世界各地での地域的絶滅があった際には栽培再開の機会を提供することを目的としている。
最大300万種の種子を保存可能とされる地下貯蔵庫は、その温度をマイナス18~20°Cに保たれ、万が一、冷却装置が故障した場合にも永久凍土層によってマイナス4 °Cを維持できる環境に置かれている。 また、地球温暖化が進んで海水面の上昇が起こった場合にも影響を受けることの無いよう、貯蔵庫は海抜約130mの岩盤内部約120mの地点に設けられている。

ノルウェー政府はこれを「種子の箱舟計画」と称し
、100ヵ国以上の国々の支援を受けて具体化した。 なお、今後の運営は2004年に設立された独立国際
機関グローバル作物多様性トラスト(GCDT)[2]によって行われる。

スヴァールバル世界種子貯蔵庫のモニュメントのデザインは、環境をテーマとした作品で知られる日本人彫刻家・田辺光彰が手掛けた[3]。
タイム誌は2008年の発明ベスト50の6位にスヴァールバル世界種子貯蔵庫をランク付けしている。[4]
運用後2年になる2010年には保存種子は50万種に達した。目標は450万種で、1品種当たり平均500粒を保存するとの事。 [1] 発芽率を維持するため、20年毎に種子を入れ替える。


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by yakuraibosi | 2017-07-09 09:22 | Comments(0)

ISISに資金提供している40カ国をプーチンがG20で明らかに

ISISに資金提供している40カ国をプーチンがG20で明らかに

2015-11-17 22:15:53


テーマ: ロシア
速報!ISISはG20加盟国を含めた40カ国によって資金提供されているとプーチンが明らかに
BREAKING: Putin Reveals ISIS Funded by 40 Countries, Including G20 Members

11月16日【The Free Thought】http://thefreethoughtproject.com/putin-shares-intel-g20-exposing-isis-financed-40-countries/#erqsbyOHAEfvvII8.99 より翻訳


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(トルコ、アンタリヤ):ISISのテロ活動における必要資金のほとんどを提供している40カ国に関する機密情報を、他のG20加盟国に明らかにしたとロシアのウラジミール・プーチン大統領が発表した。40カ国のリストにはG20の加盟国も含まれているという。

プーチン:「イスラム国の別部隊(元ISIS・ISIL)の資金に関し、私たちが入手したデータに基づいた実例を個人的に提供しました。

私たちが確認したところによると、この資金はG20加盟国を含めた40カ国から供与されていることが明らかになっています」

ISISの資金を無償提供する流れを阻止する必要性を議論したばかりでなく、プーチンはまた、ISISによる不法な石油取引を阻止する必要性があると繰り返し言及した。

プーチン:「石油および石油製品の不法取引の規模を明らかに指し示している写真で、宇宙や航空機から撮影されたものがありますが、私はそれを仲間(各国代表者)たちにお見せしました」

「車両に燃料を補給するための車の列は数十キロの長さにおよんでおり、4,000~5,000メートルの上空から見ても地平線の向こうまで伸びているのが確認できます」

by yakuraibosi | 2017-07-09 08:49 | Comments(0)